【業界研究】住宅・インテリア業界 徹底解説！
住宅・インテリア業界とは？
住宅・インテリア業界は、住宅の建設や販売、リフォーム、インテリアデザイン、家具やインテリア商品の製造・販売などを含む広範な産業を指します。
住宅業界の主要な分野として、3つ挙げることができます。
住宅建設
新築住宅の設計、建設、販売を行う企業が含まれます。建設会社、住宅メーカー、工務店などがこれに該当します。
リフォーム・リノベーション
既存の住宅を改修・改装するサービスを提供する企業を指します。住宅リフォーム会社やリノベーション専門会社などがあります。
不動産取引
住宅の売買や賃貸を仲介する不動産会社、不動産エージェント、不動産管理会社などが当てはまります。
では、インテリア業界にはどのような分野があるのでしょうか？
家具製造・販売
家具メーカーやインテリアショップが当てはまります。量産家具からオーダーメイド家具まで、さまざまなニーズに対応しています。
インテリアデザイン
住宅や商業施設の内装デザインを手がけるデザイナーや設計事務所などがあります。照明、カーテン、壁紙、床材などの選定を行っています。
ホームデコレーション
小物や装飾品、テキスタイルなど、インテリアを彩る商品を扱う企業やブランドのことを指します。
このように分野ごとに分けて考えると具体的に有名な企業がいくつか頭に浮かんだ方も多いのではないでしょうか？
住宅・インテリア業界のビジネスモデル
住宅・インテリア業界のビジネスモデルは、非常に複合的なものです。多くの企業は、一つのビジネスモデルに依存せず、複数のビジネスモデルを組み合わせて事業を展開しています。
例えば、住宅メーカーは新築住宅の販売だけでなくリフォームやリノベーションサービス、不動産仲介サービスも提供することで収益源を多様化しています。同様に、インテリア企業も小売、コーディネート、オーダーメイド、サブスクリプションを組み合わせて顧客に幅広いサービスを提供しています。
住宅業界のビジネスモデル
分譲住宅
住宅メーカーなどが土地を購入し、複数の住宅を建築して販売するモデルです。特徴としては、大量生産によりコストを削減するとともに、生産効率も高まります。
注文住宅
顧客の要望に基づき、一から設計・建設し、オーダーメイドの住宅を販売します。設計・施工費、オプション装備の追加費用などをはじめ、高価格帯での収益が期待できます。
賃貸住宅
アパートやマンションを建設・所有し、賃貸物件として貸し出すというビジネスモデルになります。月々の賃料や管理費などが収入源になるため、部屋室を埋めることができれば長期的な収入が見込めます。
リフォーム・リノベーション
既存の住宅を改修・改装するサービスのことです。リフォームは主に老朽化した部分の修繕や設備の更新を指し、リノベーションはより大規模な改装を伴い、建物の価値を高めることを目的とします。
不動産取引
住宅の売買や賃貸物件の仲介を行い、取引をサポートします。また土地の開発や建物の建設を行い、それを売買、賃貸によって利益を得る、不動産開発をしている企業も存在します。
次にインテリア業界のビジネスモデルについて解説します。
インテリア業界のビジネスモデル
小売
家具やインテリア用品を製造・仕入れ、店舗やオンラインストアで販売します。顧客層は幅広く、単純に商品が売れると販売収益になります。
インテリアコーディネート
顧客のニーズに応じてインテリアデザインを提案・実行する形です。顧客の要望やライフスタイルに基づいて、室内空間のデザインコンセプト、家具配置などを提案します。
顧客の室内空間に関する要望を理解し、それに基づいてデザインから施工、アフターサポートまで提供するビジネスモデルです。
オーダーメイド家具
顧客の要望に応じて家具を一からデザイン・製造するというビジネスモデルです。オーダーされてから、製作するため高価格帯なのが特徴です。
住宅・インテリア業界の現状と今後の展望
現在、住宅業界の国内の市場規模は長期間減少傾向にあります。経済の低迷など様々な要因が考えられますが、1番の要因は少子高齢化です。そして今後、さらに日本の人口、総世帯数は減少することが考えられます。そのため、新築需要減少への対策や高齢者が住みやすい家づくりなどがハウスメーカーには求められます。
また、不安定な世界情勢も住宅業界に大きな影響を与えています。コロナウィルスの流行によって海外で生産していた部品の生産・供給が遅れてしまい、納期までに竣工することができず、お客様への引き渡しができない状況が発生しました。
その結果として、工事代金の回収が困難になるという影響がありました。
さらに、木材価格が世界的に高騰していることも住宅業界にとっては厳しい実情です。2021年頃に発生したウッドショックに加え、ロシアによるウクライナ侵攻が大きく影響しています。そのため、国内の林業体制を整えることが急務とされています。
住宅業界の今後の動向としては、スマートハウスやスマートホームの発展が加速していくと考えられます。
人工知能がスマートホームの管理に組み込まれ、居住者の行動パターンを学習し、最適な環境を提供するようになります。例えば、人工知能が住人の生活リズムに合わせて照明や空調を自動で調整します。
また、住宅とIT・ICT技術を掛け合わせることでエネルギー効率が高まります。スマートメーターやエネルギー管理システムにより、エネルギー消費の最適化が図られ、電力コストの削減と環境負荷の低減が可能になります。
しかし、同時にセキュリティやプライバシーの問題、初期費用の高さなどの課題を抱えています。
次に、中古物件・リノベーション市場の拡大です。日本は新築需要がとても高い傾向にあります。しかし、長期的な観点では、空き家問題や人口減少、住宅ローンを避けて賃貸住宅を選ぶ人の増加といった背景から新築住宅の需要が低下するという見方もあります。
今後は建築した住宅をリフォーム・リノベーションすることで、何十年と住むことのできる家を作り出すことが重要です。
最後に、インテリア業界の現状について解説します。コロナウィルスの影響もあり、在宅ワークを行う機会が増えるなど、自身の住宅環境に関する関心が増し、自分自身のライフスタイルを反映させた家・部屋作りを取り入れる動きが広がりつつあります。
そのため、消費者の1人1人のニーズに応える力が必要となります。また、誰にどのようなサービスを提供するかといったマーケティング能力が重要になります。
住宅・インテリア業界は、技術の進歩や消費者ニーズの多様化など、多岐にわたる変化が進んでいます。これらの変化に対応するためには、デジタル化の推進、顧客中心のアプローチが重要です。将来的には、テクノロジーとデザインの融合がさらなる進化を促進し、より快適で持続可能な住環境が実現されることが期待されます。
まとめ
住宅・インテリア業界への就職を考えている体育会学生も多いのではないでしょうか。
業界についての理解は深まりましたか？
自分の持っている力を活かすことのできる職種を見つけて、就職活動を成功させましょう。
